VPNを使用して海外から日本へのアクセスは違法？合法？

現在日本に居て、これから海外に行くという人に知っておいてほしいんですけど、ひとたび日本国外に出ると、今まで使っていた日本の動画サイトは視聴不可になるし、一部のウェブサイトも表示されなくなります。それにPaypayアプリは開くことさえできなくなる。

こういう風に、異なる国のネットサービスにアクセスできなくなることを、ジオブロック（地域制限）といいます。

正直、すっごい不便な現実です。色々な権利のからみや配信権の問題とかもあるんだろうけど、同じ日本人で、日本に居るときは利用できるサービスが、ひとたび日本を離れると、もはや日本人扱いはしてくれなくなるのは、ちょっと酷過ぎない？そんな気持ちにさせられます。

では、海外から日本の番組を視聴したいとしたら、まったく何の方法もないかと言ったら、そんなことはありません。

海外在住者が日本のテレビや動画サービスを視聴する方法としては、SlingboxやUBOXという装置があります。聞いたことありますか？

どちらも、海外在住日本人を救ってくれる素敵な装置。でもまず、Slingboxは日本にテレビやレコーダーを設置しておく必要があるんです。そんなこと出来る人と、出来ない人がいますよね。自分にとっても、ちょっと現実的ではないなあと思ってます。

UBOXの方は、そういった手間は不要。さらに、UBOXはBSやCS、NetflixやHuluといった動画サービスまで全部観れてしまうという代物。これだけ聞くと、ある意味凄い魅力的な気もしちゃいますよね。

でも、有料動画までタダで視聴出来てしまうなんて「明らかに違法だよね？？」、ということに気が付く。そう思うと、さすがにこれは気が引ける。

自分の場合、別に有料動画を無料で観るのが目的ではない。日本で普通に視聴出来る動画を、ただ単に日本と同じ条件で視聴したいだけ（無料の番組は無料で、有料の番組は有料で）。

そこで気になるのがVPN（バーチャル・プライベート・ネットワーク）という存在。

VPNを使うとウェブサイト側からは、自分の実際のIPアドレスではなく、VPNサーバーが設置してある場所のIPアドレスがアクセス元として認識される。

IPアドレスというのは、住所みたいなものなの。だから、日本設置のVPNサーバーに接続すれば、海外からアクセスしている自分が、まるで日本からアクセスしているかのように見えるというわけです。これは素晴らしい。

でも気になるのは、「VPNを使うのって違法にならないの？」ということですよね。

VPNは違法なの？

VPNが合法か違法か。これは一律には言えなくて、国によって異なります。基本は、あなたが現在住んでいる国の法律がどうであるかを知っておくこと。あと一応は、VPN接続先の国の法律も一応知っておくことも、おすすめはしておきます。

日本でのVPN使用は合法です

• 日本
• 韓国
• アメリカ
• 等など

安心して欲しいのは、日本でVPNを使用することは合法です。海外から日本にVPN経由でアクセスすることも合法です。合法的に使用する分には、なんら規制等もありません。安心してくださいね。

邦人数が多い国でのVPNの法律は？

海外の居住地から、日本の動画サービス等にアクセスするためにVPNを使用したいと考えている人も多いはず。以下は2022年10月に外務省が発表した在留邦人数の数のトップ10カ国（海外在留邦人数調査統計 外務省HPより）。その10カ国でのVPNの合法性を調べてまとめてみました。

このページをみてくれている人もこららの国に滞在中の人がきっと多いですよね（それ以外の国の人も訪問ありがとうございます^^）。ぜひこの一覧表を参考にしてください。

在留邦人数が一番多いアメリカでは、問題なく合法ですね。お隣の国の韓国も合法。11位以下の国々を含む、世界196カ国中ほとんどの国でVPNは合法です。

でも、在留邦人数が二番目に多い中国において、VPNに対する規制があるのが気掛かりな点です。それなりに規制を回避する方法はあるかとは思いますが、神経を使いますし、不便に感じている人もいるかと思います。

在留邦人数ランキング上位10カ国のVPN規制状況

順位	国名	邦人数	VPN 合法？違法？規制あり？
1位	米国	418,842	合法
2位	中国	102,066	規制あり
3位	オーストラリア	94,942	合法
4位	タイ	78,431	合法
5位	カナダ	74,362	合法
6位	英国	65,023	合法
7位	ブラジル	47,472	合法
8位	ドイツ	42,266	合法
9位	韓国	41,717	合法
10位	フランス	36,106	合法

中国をはじめ次の14カ国で、VPN使用が違法であったり、規制の対象になっています。該当する人は注意してくださいね。

VPN使用が違法な国（6カ国）

以下に挙げる6カ国ではVPNは違法行為です。

• ロシア
• 北朝鮮
• イラク
• オマーン
• ベラルーシ
• トルクメニスタン

ロシア

ロシアではMeta（ファイスブックやインスタの親会社）を過激派組織として認定している。西側諸国のSNSへのアクセスも禁じている。そういう国です。ロシアは国民のインターネットアクセスに対して厳しく目を光らせています。

2017年には、プーチン大統領が署名したインターネット規制強化法が施行されていて、VPNを利用した違法アクセス等の取り締まりなども行っている。

インターネット規制強化法は、厳密にはVPNそのものを禁じる規定ではないですが、実質的にはこの法律はVPN規制法（VPN禁止法）とも呼ばれていたりもします。VPNを利用して違法アクセスと認められるものがあった場合には、この法律が適用されるケースもあるとのこと。

VPN利用を促すことも、違法行為にあたるとされています。VPNを使えば規制を回避して情報にアクセスできますよというような助言を与えたり、そのような情報をネット上に投稿することも違法行為にあたります。

当局が、違法アクセス手段の広告が発見した場合場合には、3事業日以内に広告停止するよう指示してきます。指示に従わない場合は、インターネット上のアクセスを制限されます。この規制には、VPNサービスの広告も該当するものと思われます。

2023年4月以降は、VPNの規制方法は、特定のIPアドレスにブロックを掛ける方法だけにとどまらず、OpenVPNやWireguardというVPN接続プロトコルをのものをブロックする技術も駆使して対応しているようです。

これだけ政府が情報規制を強めようとすると、逆に一般市民のVPN利用は増える現象も起きているようです。でも、この現象に対しロシア政府はさらなる規制を強めていく流れも見て取れます。今後の動向に注視ですね。

北朝鮮

国民が海外のメディアに触れることが一切許可されていない北朝鮮においては、全てが国家のコントロール下にあらなければならないのが基本。

VPNは北朝鮮において非公式な通信手段としてみなされ、違法行為にあたります。最悪のケースでは、違反者は懲役刑との噂も。ただし、海外からの観光客等に関しては、扱いは別となるようです。普通は渡航する機会もほぼないでしょうから、いずれにしても心配不要かとは思いますが。

イラク

2014年にVPN禁止の法律が施行されました。その目的は、テロ組織（ISIS）がSNSで情報発信に利用していたため、その活動を抑えるためとのこと。法律で禁止されると裏で需要が伸びるのはVPNでも同じようで、イラクでVPNを実際に使用している人の割合は、世界トップクラスに多いとの調査結果もあります（調査回答者の84％がVPN使用）。

オマーン

オマーンでは全面的ではないようですが、インターネットの通信規制等は行っている模様。オマーンから日本のLINEが使えなかったという声なども聞きます。

VPNを名指ししているわけではないけれど、そもそも情報の暗号化は国で違法となっています。VPNに関しては、電子通信規制庁(TRA)認定VPNプロバイダー以外は利用が認められていないようです。

ベラルーシ

日本人にはあまり馴染みがない国ですよね。場所は東ヨーロッパに位置していて、ロシアやウクライナとも隣接しています。元ソ連邦の一部です。2012年には、国民及び居住者はベラルーシ国外のウェブサイトへのアクセスを禁止する法律が施行。さらに、2015年にはVPNやTorの利用を禁止する法律も導入されています。

また、このような情報が公式に伝えられている一方で、現地へ行った邦人によると、若い人たちは特にインターネットを活用して幅広いコミュニケーションを取っている、という報告もあったりはします。

トルクメニスタン

この国も日本ではあまり知られていない国。中央アジアに位置し、アフガニスタンやイランと隣接。カスピ海にも面している国です。政府が情報を厳しく制限している国でもあります。

国民がインターネット利用を許可されるようになったのも2008年になってから。ただし、VPNの利用は法律で禁止されています。

VPN使用に規制がある国（8カ国）

以下の8カ国ではVPN利用には厳しい規制があります。

• 中国
• トルコ
• UAE（アラブ首長国連邦）
• インド
• イラン
• エジプト
• ウガンダ
• シリア

中国

VPNが全面禁止されているわけではないけど、中国内で政府が合法的に認めたサービスプロバイダーのVPNだけが許可されている現状。

それ以外のVPNを使用した場合、罰金を課される可能性もなきにしもあらず。日本から進出している在中日本企業の場合でも、中国のサイバーセキュリティ法に準拠し、アクセスログも定期的に保存し、政府指定の業者を通してVPNを利用しなければ、違法行為にあたる可能性があるため、重々注意が必要と思われます。

過去には、オンラインでVPNソフトウェアを販売した男性が懲役9ヵ月の有罪判決を受けたこともありました。

実際に最近の例では、海外からソフトウェアのプログラミングの仕事を受注していた男性が、中国政府認定でないVPNを使用してその仕事のやりとりをしていたとして、その男性に日本円で約2300万円を支払う処分を2023年10月に下しました。

このように中国人で摘発された事例はあるようです。ただ、外国人（邦人を含め）が摘発された例は現時点までのところない模様です。でも当然油断は禁物です。

トルコ

日本とも親交の深いトルコ（Turkey）。インターネットに関する規制はそれほどないのかと思いきや、そんなことないです。SNSやVOD（動画配信サービス）に対する規制も厳しいです。

国の定めるコンテンツに準拠していないコンテンツは削除要請が出されますし、Netflixなどの動画配信サービス会社に対しても、許可制となっています。VPNに関しては違法ではないものの、VPNでアクセス可能なサイトを、トルコ政府がブロックするなどの動きがあるようです。

UAE（アラブ首長国連邦）

日本の平均世帯年収の約5倍を誇るドバイを含む、全7つの首長国から成るUAE。

VPNの利用自体は違法とういことはないですが、UAEはギャンブル等の規制がある国です。VPNを用いてギャンブルサイトでギャンプルに興じたりすることは違法行為です。また、VPNを介して犯罪行為を犯した場合は、らさらなるペナルティが課されるといったこともあります。

それとUAEではLINE通話が使用できないと日本人の間で話題になっているようです。LINE自体が法律に触れているわけではないようですが、通話に使用されている通信技術が問題視され（政府が通話を傍受できない技術が使われているかららしい）、規制の対象になっているとのことです。

インド

IT先進国のイメージが強いインド。変な規制もなく自由に国民がネットを利用しているかと思いきや、最近では若干様子が違うようです。

2022年9月25日付で、インド政府はVPN規制の法律を施行しています。具体的には、VPN会社を含むインターネットプロバイダーは、利用者の個人情報やログ情報を最長5年間保存しなけらばならないルール等を含む、インドサイバーセキュリティ規則です。

これによりノーログポリシーを謳っているVPN会社の一部（NordVPN等）は、インドから完全に撤退することとなりました。撤退しなかった会社も、インド国内に物理的なサーバーを置くことができなくなり（会社のノーログポリシーがインドの法律に抵触するので）、ExpressVPNやSurfshark等は、インド仮想サーバー（実際にはインド以外の国に物理的サーバーを設置）に切り替えたりしています。

イラン

イラン国内ではグーグル系サービスやファイスブックなどのSNSの利用は規制が掛かっているようです。日本のサイトも見れないものが多数あるようです。

現実は、現地の人たちの約8割はVPNを使用していて、検閲を逃れてSNSをのアクセスをしているという記事が海外メディアで報道されていました。ただ、2021年には、VPN使用を犯罪化する法律が議会に提出されたとのことで、今後の動向が気になるところではあります。

エジプト

8000万人の全国民のインターネットを遮断したこともあるエジプト（2011年のこと）。いざとなったら強力な政治力で情報規制もしかねない印象を持たされる国です。

現時点でVPN利用が違法といったことはないです。それでも、政府が規制しているようなサイトにVPNを利用してアクセスしたりすることは、禁止行為の対象になります。

エジプトでは、ZoomやSkype、FaceTimeなどを使用したビデオ通話も不道徳な行為とみなされ、処罰の対象になるので、注意が必要ですね。

ウガンダ

ウガンダでは2018年7月からソーシャルメディア税というのが導入され、Xやインスタ、ファイスブックなどのソーシャルメディアを閲覧すると、課税されるようになってしまいました。

ウガンダ国民が、課税を回避しながらSNSにアクセスする方法としてVPNを利用するようになり、現地メディアによると、SNS利用者の実に7割がVPNを使うようになったとのこと。ウガンダ政府はこれに対処する形で、VPNを利用したアクセスをブロックする動きに出ているようです。

シリア

2000年まで国民はネットと携帯電話の利用が禁止されていた国。海外メディアによると、世界の中で最悪のネット監視国は中国とシリア、という報道もあるほどシリア国内でのネット利用には神経を使う必要があります。

下手をすると当局に拘束されるケースもあるようです。VPNにおいても法律で禁止はしていないものの、政府のVPN利用を規制する動きもみらています。

接続元国、接続先国どちらの法律が適用か

例えば、VPNを利用してVPN禁止国から日本にアクセスした場合。利用している人の居住地でVPNが違法なので、これは完全アウト。現地で罰則を受ける可能性があります。

では逆に、日本からVPN禁止国にVPNを使用してアクセスした場合はどうなるのかも、気になりますよね。

これは法律にも関わることなので、詳しくは法律専門家の見解が必要。でも実際のところ、グレーエリアでもあり、海外の法律知識も必要なので、日本の法律専門家といえども、断定的な発言はできないでしょう。

例えば、今回の場合では、違法行為を行った主体者は日本にいるわけです。だから海外での違法行為でも、日本の法律で裁かれることはない。では海外の警察が日本にいるあなたを逮捕できるか？

このような場合でも、その国から日本に引き渡し要求をして、両国間での合意がなければ引き渡しは行われない。仮にあなたが日本からロシアの動画サイトを視聴したとして、このような場合に国際的な身元引き渡し要求がされるか否か、ということですよね。

常識的に考えて、よほどの犯罪でないと、通常はそのような手続きは踏まれないとは思います。ただ、仮にあなたが今後その国に入国することがあったら、その時点で逮捕とかはありえるかもしれません。

VPNでもやってはいけないことはある

当たり前の話ですけど、VPNが合法だと言っても、VPNを利用して違法な行為は、当然処罰の対象となります次のような行為などは、VPNを悪用して決してやってはならないですね。

• 不正アクセス
• 悪評の流布
• 著作権を侵害したアップロード
• 違法コンテンツのダウンロード
• ストーカー行為
• リベンジポルノ
• 違法薬物の売買
• 臓器の売買
• 武器の売買
• 犯罪実行者の募集
• 自殺誘引

こういったこと犯罪行為のごく一部ですが、VPNを使用すると身元が分かりにくくすることが出来ます。だからといって、VPNの技術を悪用して犯罪行為をすることはもってのほか。仮にVPNを悪用しての犯罪が増えれば、今度はVPNの規制といった処置がとられることも、可能性はゼロではないと思います。

日本の番組はどうして日本国外から視聴できないの？

日本のテレビ番組等の動画が、日本国内限定で配信されている背景には、海外向けネット配信をするにあたって、制作者や出演者などの著作権の問題がクリアになっていなかったり、配信権・放映権の問題があるようです。

日本はドラマや映画の出演者等の著作権の承諾確認手続きが複雑・煩雑な国の典型のようです。

いっぽうで、著作権の問題をクリアにするのがより簡素化されている韓国などでは、韓流ドラマの国外販売が積極的になされているので、韓国以外の国でも沢山放送されています。またエンタメコンテンツの海外販売を国が積極的に支援しているという背景もあるようです。

韓国のようにしてくれれば、有料であれ、無料であれ、国外に住んでいても、その国のドラマや映画を存分に楽しめるわけです。

日本はそのような土壌にないため、日本のドラマや映画は日本国内のVODのみで配信され、海外VODプラットフォームに展開することが出来ていないという現状になっています。

あとは放映権等の問題もあるようですね。例えばスタジオジブリの作品。2020年からジブリ作品が世界190カ国でNetflixで視聴出来るようになりましたよね。でも、日本のNetflixでは視聴できないという現実があります。

なぜそんなことになってしまうかと言うと、日本・米国・カナダを除く国でのジブリ作品の配信権をワイルドパンチ・インターナショナルという会社が保有していて、そこがNetflixと契約したからなんですね。

日本でのジブリ作品の放送権は日本テレビが保有。だから日本テレビ以外でジブリ作品が放送されることはない。ちなみに、日テレ傘下のHulu日本での動画配信なら可能そうだけど、これまた権利関係が複雑で、簡単には話は進まないようです。

このように日本映画や日本ドラマは海外向け動画配信で大きく遅れをとっているのに対して、日本アニメはその壁をいち早く破ってくれています。アニメの方が権利関係がクリアし易いというアドバンテージもあるようです。

日本のアニメを合法的に視聴出来る海外サイトとして、クランチロール（Crunchroll）があります。元々はアニメを違法アップロードしているサイトだったんだけど、現在は正規にアニメを配信する動画サイトに生まれ変わっています。

アニメの制作元がクランチロールへの正規動画提供に積極的な姿勢を示したことで、このようなビジネスモデルが成立したんです。このサイトは、逆に日本からはVPNを使用しないとアクセスできません。

ネットでの動画視聴はかなり普及はしてきたけど、長い目で見た場合、まだまだ発展途上中なのでしょうね。アニメ界がクリアしたように、日本で制作されているドラマ・映画も同じように国境の壁を超えて、世界中の誰もが手軽に楽しめるコンテンツなってくれることを願っています。

まとめ

あなたが住んでいる国でVPNが合法ならば（ほとんどの国が合法です）、VPNを利用して日本のサイトにアクセスすることは、なんら違法性はないです。自分の場合も、ニュージーランドに住んでいて、日本のサイトにアクセスするので、違法行為の心配はなし。

では、VOD会社（動画視聴サービス提供会社）会社の対応はどうか？

VOD側でもVPNは禁止と明確に謳っているところは見当たりません。VPN利用は違法行為ではないし、必然性があってVPNを使用している人たちも沢山いますから、VPN利用を規約違反にすることは出来ないと思います。

ただ、VODがVPN利用を推奨することはないだろうし、やんわりですが規約で、居住地問題に触れているVODもあります。だからあくまでもVPNを利用して他国のサービスにアクセスすることは、自己責任の範囲でということになりますね。

でも、自分みたいに、居住国や日本を行ったり来たりする頻度が高い人も居るんですよね。ジオブロックで制限を加えることには、いつも大きな疑問を感じています。

現代はボーダーレスな世の中になったとも言われているけど、現実は全然ボーダーレスじゃない。居る国が変わると、色んな不便や弊害がある世の中なんですよね。早く本当の意味でのボーダーレスな世の中になって欲しいなと思っています。